MANUFACTURING
製造業のホームページ活用
断言します!
製造業ほど、ホームページ活用で成功しやすい業種はありません。
金融業全般や不動産業、美容業全般が新たにホームページで集客を目指しても競争過多で、かなり困難な作業になりますが、
製造業がホームページで集客を目指す場合は、ライバル企業が少なく競争に巻き込まれづらいアドバンテージをホームページで活かすことができます。
特にニッチ産業や特殊な技術を保有する製造業は、ネット集客を強くオススメします。
ホームページ活用で得られる3つの効果
製造業が正しい戦略のもとでホームページを制作・運用する事で得られる効果は3つあります。
3つの効果
- 販路拡大
- 業務効率化
- ブランディング向上
販路拡大
製造業がネット活用で販路拡大できる理由は、ネットによって商圏が限定される事がなく、日本はもちろん海外も商圏になるので、
市場が小さくてもネットから集客できる可能性が高い点があげられます。
さらには、他業種と比べると競合が少ないため、一般的な検索エンジン対策を施したホームページを用意し、基本的な運用さえすれば、
Google等の検索エンジン経由で集客でき売り上げの増加や販路拡大が可能です。
実際、当社でホームページをリニューアルし運用しているニッチ産業や特殊な業種の企業様のほとんどがリニューアル前に比べ問い合わせが増え、 販路が拡大し売り上げ増となっております。
業務効率化
お客様から電話やメールでよく質問される事項や、製品のカタログを送ってほしい等の要望などは、ホームページ上でFAQ(よくあるご質問)やカタログのダウンロードページを作成しておけば、スタッフの対応工数が削減されて業務効率化につながります。
EC機能やMAツールの導入でさらなる業務効率化
EC機能の導入
ホームページにEC機能を搭載すれば、商品管理・顧客管理・受注管理といったバックオフィス業務を自動化できるため、業務効率化につながります。
MAツールの導入
MAツールの導入を導入すると、営業活動の大半を自動化できます。
例えば、御社のカタログをwebサイトから請求したユーザーが発生した時、ユーザーをツール内で顧客リスト化し、そのユーザーの行動履歴を分析し、購買意欲が高まった見込み顧客と判断した場合は、自動的に営業部門へと引き継ぐことができます。
ブランディング向上
製造業のホームページでは、顧客に自社のことを知ってもらい、選んでもらえる事が重要です。
サイトのデザインはもちろん、技術・設備や特許の自社の他社にはない自社の特徴や、信頼向上につながる実績や導入事例といったコンテンツを充実することによって、
「確実性」・「信頼性」を向上させることができます。
顧客が求めるホームページを制作することにより、御社のブランディング向上はもちろん、売り上げの向上につながる可能性もございます。
成果が出るホームページの制作ポイント
ただ綺麗にホームページを作るだけでは、新規取引先の開拓にはつながりません。
製品や設備紹介、自社の強み等のコンテンツは当然必要ですし、動画を活用して製品や製造工程を分かりやすく伝える事も、もちろん大切ですが、それだけでは集客できません。
ここでは、サイトに来訪してきたユーザーが製品に興味を持ち問い合わせ・商談までつなげるために必要なコンテンツについて解説します。
技術系ブログ
自社製品に関係する技術情報や、開発情報などの技術系ブログを作成します。
ただ作成するのではなく、検索されるユーザが、自社の事業や技術に関するどんな情報を求めているのかを読み解いて、検索される可能性の高いキーワードを設定し、読み手の立場にたった読みやすいブログを作成します。
時間の経過と共に、狙ったキーワードで上位表示が実現でき、集客したいユーザーの獲得につながります。
ブログを活用して集客する「コンテンツマーケティング」は、web広告とは異なり永久的な集客を実現できる強力な資産となります。
導入事例
自社の技術力を客観的に証明するために、一番有効なのが、製品の導入事例です。
実際に行われた導入事例を技術的な情報や、業種、具体的な内容(課題と解決解決方法等)を掲載する事で、それらのキーワードで検索するユーザーを集客でき、問い合わせや商談へと繋がる可能性が向上します。
カタログ請求フォーム
ホームページにカタログをアップロードして自由に閲覧できるようにする事は、ユーザーにとっては極めて親切ですが、それでは見込み客の獲得につながりません。
マーケティング活動へ活かすためにも、カタログ請求フォームを設置し、
欲しい資料をダウンロードするために、個人情報の入力を必須にすることで「このユーザーはこの製品に興味がある」という見込み客のデータが収集できます。
ダウンロードがあった直後に、商談アポイントの獲得を目指しても良いですし、MAツールと連動させて、購買意欲が高まった見込み顧客を自動的に抽出し営業部門へと引き継ぐこともできます。